アドビ システムズ 株式会社は、企業のWebサイト(ホームページ)やソーシャルメディア、メルマガなどのデジタルメディアが消費者の購買行動にどのような影響を与えているかに関する調査結果「Adobe Digital Marketing Discovery 消費者行動調査2016」を発表しました。
ニュースメディアではさわりの部分だけの紹介でしたが、詳しい発表内容を見ていて結構驚かされました。
■問題のあるWEBサイト
問題があるWEBサイトが消費者の行動に与えた影響とは、62.6%もの人が「商品購入または情報収集のいずれかを中断」するというのです。
“問題があるWEBサイト”として下記があげられています。
・探している情報を見つけにくい
・ページによって情報が矛盾
・他のメディアと情報が矛盾
・詳細な商品情報のリンク切れ
・デザインの統一性がない
・問合せの必須項目がない
「よくある」という回答は15%前後で、「たまにある」を加えると70%を超えています。
JOYNT.workのインターネット活用診断ではこれらの項目も入っておりますが、消費者がここまでシビアに感じているとは思いませんでした。
■認知のきっかけ
今でもテレビは圧倒的に認知の機会を与えているもののようですがその率は下がってきているようです。雑誌や新聞と行った紙媒体が大きく下げ、代わりに上がっているのはニュースやポータルサイト。女性はソーシャルメディアのようです。
■店頭で気になった商品があった場合の行動
商品を検討する時、「その場でスマホなどからWebで調べる」「後からWebで調べる」を合わせると60.2%に達し、前回2014年10月の調査（52.3%）を大きく上回った。特に「その場でスマホなどからWebで調べる」が前回（15.3%）から10ポイント以上増加して25.6%。
店員に聞くは39.8%であるもののやはり10ポイント近く減少しているそうです。
インターネットで商品情報を提供する大切さはどんどん増して行きているということになります。
とはいえ、その情報提供の仕方も難しくなっているようです。
■Webサイトからの情報は関心から遠い
企業のWEBサイトや電子メールからの情報には82.9%の消費者は関心を感じることなく不満を感じているという結果になってます。
じゃあどうすればいいの? と思いますが、「こうした課題を解消するためには、企業は手当たり次第に不特定多数の消費者に対して画一的な情報を提供するのではなく、個々の消費者のニーズや文脈を理解し、適切な情報を提供する仕組み、つまりパーソナライズが必要になる。そして、消費者の期待に応えられるコミュニケーションこそが、デジタル時代のマーケティングに求められているのである」としています。
消費者の属性にあわせてWEBサイトの内容を切り替える?
ますますソーシャルメディアに取り組む?
難しいですね。
